製品の品質に対する消費者意識の高まりや、FA化によって製造コストを削減したい企業ニーズに後押しされ、3Dマシンビジョンシステムの導入が世界的に進んでいます。ここでは、3Dマシンビジョンの市場規模と今後の展開についてまとめました。
3Dマシンビジョンの
市場規模は
マシンビジョンとは、産業用の画像センサーを使って部品の位置・姿勢を認識するシステムのこと。これまでは二次元が主流でしたが、三次元認識機能を搭載した3Dマシンビジョンシステムが登場したことにより、高さや空間、姿勢を認識できるようになり、世界中で製造設備への導入が進められています。
2021年7月06日にREPORTOCEANが発行したレポート「世界の3Dマシンビジョンの市場規模調査：提供別、製品別、用途別、地域別予測2020年〜2027年」によると、産業用ロボットの世界稼働台数は、2015年の1635千台から2016年には1826千台に増加し、2017年には15％増の2098千台となりました。また、エレクトロニクス分野での産業用ロボットの導入は、2016年から2017年にかけて9万1,000台から12万1,000台へと33％増加。自動車分野でのロボットの採用も、同時期に10万3千台から12万6千台へと22％増加しました。
3Dマシンビジョンの市場規模は、2020年の15億ドルから、2025年には24億ドルに達し、CAGR9.4％で成長すると予測されています。
3Dマシンビジョンは
なぜ伸びるのか？
製品の品質に対する消費者の意識の高まりから、最終製品の品質検査や自動化に対する需要が高まっています。製造現場のFA（ファクトリーオートメーション）化によって製造コストを削減したい企業ニーズの高まりも、3Dマシンビジョンシステムの導入が進む一因でしょう。自動車や家電などの分野で産業用ロボットによる急速な自動化も、市場の成長を後押ししています。
また、世界的には、COVID-19後の生産コスト削減のために自動化システムに注力する企業が増えています。COVID-19の発生によって、製造工程で人力を減らす必要性にも注目されています。
3Dマシンビジョンの主な市場は、2019年はAPAC地域でしたが、今後は、中国、日本、韓国、インドなどの諸国が潜在市場と見られています。同エリアの巨大な産業拡大が、繁栄とさまざまな革新の展開、多様な技術の採用に大きく貢献しているからです。
まとめ「工場が無人化する日も
そう遠くない」
人工知能やロボットに関する技術の発展はめざましく、これまで機械化・自動化が難しいとされていた業務もどんどん自動化が進んでいます。今後FA化が進んでいけば、工場は無人化していくでしょう。機械化・自動化することで、ヒューマンエラーの心配がなくなる、24時間稼働できる、圧倒的に処理能力が高く膨大なデータを短時間で処理できるなど、さまざまなメリットが期待されています。
ただし、無人で工場を円滑に運営するには、ただ機械を導入すればいいわけではありません。用途に適さないシステムを使うと、かえって現場の生産効率を下げる恐れがあるため、用途や目的に合わせ、適切な製品・システムを選ぶことが大切です。
寸法測定、外観検査、位置決めなどの製品を数多くラインナップし、課題解決の事例も豊富なLINXなら、現場の目的に合わせた方式、ブランドの製品を的確に提案してくれます。
「工場から人を消す」を理念に
掲げるLINXとはどんな会社？
LINXは、FA向けに画像処理ソフトウエアや産業用カメラなどを輸入販売する技術商社です。部品の寸法検査や外観検査などに使う、マシンビジョン用の画像処理システムや産業用カメラを中心に扱っており、ドイツやスイス、フィンランド、カナダなど欧米の11ブランド※の製品を販売しています。技術商社として販売前後もしっかりとサポートするため、全て総代理店として販売。近年は「ロボットソリューション事業」も展開しており、製品検査の自動化はもちろん、その前後の工程での無人化・効率化もトータルにサポートしています。
「生産効率の現実解を届ける」
世界のパラダイムシフトに乗り遅れ、日本の産業界は、先進国の面影を失いはじめています。その原因は、日本の社会の中で技術者の地位が相対的に低いことではないでしょうか。製造現場は時に、「きつい・汚い・危険」という言葉に象徴される劣悪な就労環境が注目されますが、高度なオートメーション化が進んだ世界なら、人は人にしかできない高付加価値でクリエイティブな仕事に専念することができます。
LINXは、世界有数の画像処理関連製品を日本の製造現場に届けることで、究極の生産効率を実現し、日本の国力を再び上げることを目指しています。生産現場を一気に全て変えるのではなく、今現在解決しなければならない問題の「現実解」を提供し、その積み重ねによって次の世界を作る。LINX全員が持つ技術のバックグラウンドを強みに、商品を売るだけではなく、モノづくりの現場に徹底的に伴走することで、製造現場をアップデートさせ、技術立国日本を取り戻すことに本気で挑み続けています。