ここでは、製造業におけるROIの重要性と、その向上方法を説明したうえで、3Dマシンビジョンを活用してROIを改善した事例を紹介します。
ROI(投資利益率)とは
投資利益額の割合
ROIは「Return on Investment」の略で、日本語では投資利益率または投資収益率と呼ばれます。投資額に対する投資利益額の割合を示す指標で、投資効率を評価する際に使用されます。ROIの計算式は以下の通りです。
ROI=(投資利益額 ÷ 投資額)×100
たとえば、1,000万円の設備投資を行い、そこから年間100万円の投資利益を得れば、ROIは10%です。
製造業における重要性
製造業では、設備導入や製品開発など、さまざまな投資が必要です。資金には限りがあるため、各取り組みの投資効率を評価するためにROIが活用されています。たとえば、投資額1,000万円の設備Aと、投資額500万円の設備Bを導入したとします。それぞれのROIは以下の通りです。
設備A
- 投資額:1,000万円
- 投資利益額:100万円
- ROI:10%(100万円÷1,000万円×100)
設備B
- 投資額:500万円
- 投資利益額:100万円
- ROI:20%(100万円÷500万円×100)
投資利益額は同じですが、設備Bのほうが投資効率はよいことがわかります。ROIを活用すると、効率的に成果を出す取り組みを判断しやすくなります。
目視検査を3Dインライン検査に置き換えた場合の投資回収期間は、主に「検査工数の削減によって得られる経済的効果」と「流出不良・手直しによる損失の削減額」、および設備投資・保守運用費によって決まります。年間の正味削減額が一定の場合、設備投資額を年間の正味削減額で割ることで、概算の投資回収期間を算出できます。
- 検査工数の削減は、必ずしも同額の人件費削減を意味しません。配置転換などによる効果は、実際に削減できる費用や追加利益と区別して評価することが重要です。
- 設備投資額はセンサ本体だけでなく、治具・架台・搬送設備との連携、システム構築、設置・調整費用なども含めて見積もる必要があります。
- 導入する工程は、不良損失額や検査工数、必要な投資額を比較して選定します。事前検証によって削減効果と検査精度を確認したうえで、横展開を検討するとよいでしょう。
下のシミュレーターに現在の検査体制と想定削減額を入力すると、概算の投資回収期間が算出されます。試算結果は設定条件に基づく参考値であり、実際の導入効果を保証するものではありません。
ROI簡易シミュレーター
現在の検査体制を入力してください
数値を変更すると結果が自動で更新されます。金額はすべて「万円」単位で入力してください。
人員削減・残業削減・追加採用回避などによる費用削減額を入力してください。配置転換のみで費用削減が発生しない場合は0万円としてください。
初期値5%は試算用の仮定値です。実際の保守・運用費に合わせて変更してください。
算定式と前提条件
本シミュレーターが何をどう計算しているかを、すべて開示します。試算結果を稟議資料に転記する際は、この前提が自社の実態に合っているかを必ずご確認ください。
- 年間の検査工数削減相当額(参考値)
- 検査要員数 × 直数 × 年間人件費 × 自動化できる検査工数の割合
※各直の検査員数が同じであり、各検査員が年間を通して対象業務に従事する前提で、削減可能な工数を人件費に換算した参考値です。人件費には給与・賞与・法定福利費などを含めてください。
※工数削減は必ずしも同額の人件費削減を意味しません。この参考値は年間の正味削減額に直接加算しません。 - 年間の実際の費用削減見込額
- 人員削減・残業削減・追加採用回避などによって実際に削減できる年間費用
※自動化による工数削減のうち、実際の費用削減につながる金額を計上します。追加採用の回避は採用計画などに基づいて設定してください。
※配置転換によって生じる別工程の追加利益などは、必要に応じて別途評価してください。 - 年間の不良損失削減額
- 年間の削減対象となる流出不良・手直し損失 × 3D検査で削減できる割合
※3D検査によって流出防止や手直し工数の削減が見込める損失を対象とします。返品・交換費用、顧客対応費用、早期検出によって回避できる後工程の加工費用などが該当します。
※不良品を検出できることと、不良品の発生自体を減らせることは異なります。初期値40%は仮定値であり、一般的な実績値ではありません。 - 年間の保守・運用コスト
- 設備投資額 × 想定保守・運用費率
※初期値は5%です。外観検査装置に関する公開資料には年間5〜10%程度という目安がありますが、3Dマシンビジョンに限定した標準値ではありません。
※保守契約・定期校正・消耗品・ソフトウェア更新・継続的な運用者教育などを想定しています。 - 年間の正味削減額
- 年間の実際の費用削減見込額 + 年間の不良損失削減額 − 年間の保守・運用コスト
※検査工数の人件費換算額は参考値であり、自動加算しません。 - 投資回収期間(単純投資回収期間)
- 設備投資額 ÷ 年間の正味削減額
※年間の正味削減額が一定であることを前提とします。年間正味削減額が0円以下の場合は「回収不可」と表示します。 - 5年間の累計正味効果
- 年間の正味削減額 × 5 − 設備投資額
※5年間の年間効果が一定であり、追加投資や残存価値を考慮しない計算です。 - 5年間の単純ROI
- 5年間の累計正味効果 ÷ 設備投資額 × 100
※初期投資に対する5年間の正味効果を示します。NPVやIRRとは異なり、時間による貨幣価値の変化を考慮しません。
この試算に含めていないもの
以下の要素は企業ごとの差が大きいため、意図的に計算から除外しています。稟議資料を作成する際は、必要に応じて別途加算・減算してください。
- 減価償却および税効果、金利・割引率(NPVやIRRでの評価を行う場合は別途計算が必要です)
- 設備投資額に計上していない初年度の立ち上げ工数、教育コスト、並行運用期間中の二重コスト
- 過検出による損失や設備停止によって生じる追加費用
- 検査データの蓄積によるトレーサビリティ向上や、客先監査対応の工数削減といった定量化しにくい効果
- 検査員の配置転換により生まれる、別工程での追加利益や生産能力向上の効果
とくに最後の2点は、実際には投資判断を後押しする材料になりやすい要素です。数値化が難しい場合でも、稟議書には定性的な効果として記載しておくことを推奨します。
なお、立ち上げ費用や教育コストなどを初期投資額に含めている場合は、二重に計上しないよう注意してください。
投資回収を左右する3つの要素
1.削減できる検査工数
もっとも大きな効果を占めるのが人件費です。ただし「検査員が何名いるか」ではなく、「そのうち何割を実際に自動化できるか」で金額が決まります。全数検査のうち3D検査に置き換えられるのは、多くの場合、寸法・段差・高さ・体積といった形状に関わる項目です。色や質感の判断、最終的な良否の総合判定を人が担っている場合、その工数は残ります。
置き換え率を見積もるときは、検査項目を洗い出したうえで「形状で判定できる項目」の比率を数えるのが確実です。感覚で7割・8割と置くと、稼働後に想定と乖離します。
2.流出不良・手直しによる損失額
人件費削減だけで計算すると、回収年数が実態より長く出て稟議が通りにくくなります。実際には、目視検査の見逃しによって発生している損失が相当額あるはずです。過去1年分の以下の費用を集計してください。
- 社内で発見された不良の手直し工数と廃棄ロス
- 客先流出後の回収・選別・再納入にかかった費用
- 特別採用(特採)対応や、客先監査への対応工数
- 不良対応にともなうライン停止時間
このうち、3D検査で検出可能な形状起因の不良が何割を占めるかを見積もり、シミュレーターの「3D検査で削減できる流出不良の割合」に入力します。
3.設備投資額の内訳
投資額を「センサ本体の価格」で見積もると、ほぼ確実に不足します。実際に必要になるのは以下の合計です。
- センサ本体・コントローラ・照明
- 治具、架台、遮光カバー
- 搬送装置との同期、PLC・上位システムとの連携を含むシステムインテグレーション費用
- 立ち上げ・調整の工数、検査プログラムの作成
- 導入前の実機検証(PoC)にかかる費用
構成によって総額は大きく変動します。ワークの材質・サイズ・タクトタイム・要求精度を明示したうえで、複数社から見積もりを取得することを推奨します。
回収年数を短くするための実務ポイント
損失額が最大の1工程から始める
全工程を一度に自動化しようとすると投資額が跳ね上がり、回収年数が伸びます。まずは流出不良の損失が最も大きい1工程に絞り、そこで効果を確認してから横展開するほうが、結果的に全体の回収は早くなります。
スタンドアロン型で構成を簡素化する
センサ単体で判定まで完結するスタンドアロン型を選べば、外部コントローラや画像処理PCが不要になり、システムインテグレーション費用を抑えられます。要求精度がそれほど高くない用途では、この選択が投資額を大きく下げます。
導入前にPoCで実現可能性を確認する
3D検査はワークの材質や環境光の影響を強く受けるため、カタログスペックだけで判断すると稼働後に精度が出ないリスクがあります。実機とサンプルワークによる検証(PoC)を経てから発注することで、手戻りによる追加投資を防げます。PoCの進め方については以下のページで詳しく解説しています。
この試算結果をもとに、稟議用の資料を無料で作成します
ワーク条件・タクトタイム・設置環境をヒアリングのうえ、機種選定案・概算見積・ROI試算をまとめてご提供します。
株式会社リンクスは光切断法・縞投影・白色干渉・共焦点・ステレオビジョンなど複数方式の3Dセンサを扱う技術商社で、窓口となるのは営業担当ではなくマシンビジョンの技術者です。サンプルワークの計測評価とデモ機の貸し出しは無料で対応しています。
よくある質問
※公開前に、具体的な費用レンジを記載してください(要記入)。
ROIを向上させる方法
投資額を抑える
ROIは、投資利益額を投資額で除して算出します。投資額を抑えると、ROIが向上します。具体的な方法として挙げられるのが、無駄の削減によるコスト削減です。たとえば、設備投資を行うときに相見積もりを取る、不要な機能を省くなどの取り組みが考えられます。ただし、コスト削減を意識しすぎると、パフォーマンスの低下を招くおそれがあるため、慎重に検討することが重要です。
投資利益額を増やす
投資利益額を増やすことでも、ROIは向上します。たとえば、原価を下げたり、製品単価を上げたりすると投資利益額を増やせます。具体的な手法の一つが、3Dマシンビジョンの導入です。生産性の向上によって投資利益額が増加すれば、ROIの向上につながります。
ROI向上に3Dマシンビジョンを活用した事例
ロボットピッキングを自動化
原子力分野におけるジルコニウム棒の生産で、ビンピッキング(部品の取り出し作業)の自動化を目的に3Dマシンビジョンを導入した事例です。ロッドの位置や部品の反射率が不規則に変化するため、これまでは自動化が困難でした。これらの課題を解決するために、高精度な画像を生成できる3Dマシンビジョンを採用しました。
3Dマシンビジョン導入により、ロボットが拾い上げる対象を正確に識別できるようになり、手作業に頼っていたビンピッキング工程の自動化を実現。作業生産性と品質管理が向上し、人的ミス・人手不足の影響が軽減されることで、ROI(投資利益率)が改善しました。
ROI向上に3Dマシンビジョンを活用しよう
ROIは「投資利益額 ÷ 投資額」で算出されるため、投資額を抑えるか投資利益額を増やすことで向上します。投資額を抑える方法は、無駄なコストの削減や設備の相見積もり取得などです。
一方、投資利益額を増やす手段として、3Dマシンビジョンの導入があります。自動化による生産性の向上や人件費の削減が期待され、その結果、ROIの向上につながります。
以下のページでは、3Dマシンビジョンの基礎知識や基礎情報を紹介していますので、導入を検討している方はぜひ参考にしてください。



